2026年6月4日の東京株式市場において、日経平均株価は前営業日比931.44円安の67,470.69円と大幅に反落した。前日に1,600円超の大幅高を記録した反動による過熱感から売りが先行し、終日軟調な展開となった。
下落の背景：米国発の懸念と地政学リスク
本日の軟調相場には、米国市場の動向と中東情勢が大きく影響した。
- 米国市場の動向: 前日の米国市場では、対イラン衝突激化による和平合意期待の後退や、トランプ政権による新たな関税引き上げ案の提示が嫌気され、主要株価指数がそろって下落した。
- 中東リスクの拡大: イスラエル首相が再攻撃の可能性に言及したことで原油価格が上昇し、米長期金利の先高観と相まって投資家心理を冷やした。
市場の概況
東京市場では、こうした外部環境の悪化を横目に幅広い銘柄で売りが優勢となった。前場中盤以降は先物主導の売りも加わり、節目の67,500円を割り込んで取引を終えた。東証プライム市場における値下がり銘柄数は全体の68.9％を占め、値上がり銘柄数の27.6％を大きく上回る結果となった。
- 売買規模: 東証プライム市場の売買高は23億1,448万株、売買代金は10兆1,762億円を記録した。
- 業種別動向: 海運、銀行、機械などが上昇した一方、情報・通信、非鉄金属、石油・石炭製品などが売られた。
個別銘柄の動き
主力株においても明暗が分かれた。
- 上昇銘柄: アドバンテスト、東京エレクトロン、ファーストリテイリング、ディスコ、レーザーテック、三菱重工業、IHIなどが上昇した。
- 下落銘柄: ソフトバンクグループ、ファナック、信越化学工業、村田製作所、ソニーグループ、KDDIなどが幅広く下落した。
過熱感のあった日経平均だが、中東情勢や通商政策という不透明要因を前に、一段の上値追いに慎重な姿勢が強まった形だ。
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