14日の米株式市場は主要3指数がそろって下げた。前日にS&P500種株価指数が最高値を更新した直後に、7月の小売売上高が市場の想定を大きく下回ったためだ。個人消費の変調が意識され、高値圏での利益確定売りを誘った。
消費の減速が鮮明に
7月の小売売上高は前月比0.6%減となり、ガソリン価格の下落と自動車販売の減少が下押し要因の一角を占めた。米商務省センサス局が公表した数値は、1年以上ぶりの落ち込み幅となった。午後には8月のミシガン大消費者信頼感指数の速報値が公表され、物価への警戒が消費者心理を冷やしている実態が示されたことで、投資家の慎重姿勢が強まった。
ダウ工業株30種平均は前日比107.58ドル安の5万3732ドル41セント(0.20%安)で引けた。S&P500種は0.2%安、ハイテク比率の高いナスダック総合指数は0.5%安と、これまで買われてきた技術株が最も売られた。
週間では3週連続の上昇
それでもS&P500種は週間ベースで3週連続の上昇を確保した。インフレ指標の鈍化と利上げ観測の後退、一部の人工知能関連株の堅調さが相場を下支えした。薄商いのなか原油価格が上昇したことも重荷となった。
弱い消費統計は諸刃の剣だ。金利の低位安定につながるという点は市場が歓迎する材料になる一方、インフレがなお高いなかで景気減速のリスクを高める。消費関連株には逆風となりうるが、米連邦準備制度理事会(FRB)が政策を据え置くとの見方を補強する側面もある。市場は当面、企業業績と物価の綱引きを見極める展開が続きそうだ。
翻訳・編集 EIICHI JOURNAL
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