ビットコイン価格は18日(月曜日)、7万7000ドル(約1224万円)を下回り、5月に入ってからの上昇分のほぼ全てを失う急落となった。週明け早々の大幅安をもたらした直接の引き金は、米国とイランの軍事的緊張の再燃だ。週末にかけてイランが新たなドローン攻撃を示唆する動きが伝わり、米国とイスラエルが軍事的対応を検討しているとの報道が相次いだ。
リスク回避の動きは市場全体に波及した。原油先物(WTI)は1バレル101ドルまで急騰し、中東情勢の緊迫化に対する市場の警戒感が鮮明になった。米国株先物はナスダックが1.54%、S&P500が1.24%それぞれ下落して寄り付き、日経平均など主要なアジア株指数も軒並み軟調となった。仮想通貨市場においても広範な売りが拡大し、ビットコインは3日連続の下落を記録した。イーサリアムは8%超下落し、アルトコインの一部は2桁のマイナスとなった。
仮想通貨の恐怖・強欲指数は18日に28を記録し「恐怖」圏内に落ち込んだ。オンチェーンデータ分析会社グラスノードによると、短期保有者(取得から155日以内)のビットコインの多くが含み損状態となっており、これらの保有者が売り圧力の主要な供給源となっている可能性があるとした。一方でビットコインを1年以上保有している長期保有者は引き続き売却を控えており、下落局面での底堅さを維持している。
市場のアナリストの間では、ビットコインのマクロ環境との相関が依然として高いことを改めて確認する声が広がった。ビットコインが「デジタルゴールド」として地政学リスクに対するヘッジとして機能するとの期待は長年言われてきたが、実際の市場では依然としてリスク資産として株式と同方向に動く傾向が強い。ただし一部のアナリストは、イランとの緊張がさらに高まれば中東各国の個人がビットコインを法定通貨の代替として保有するニーズが高まり、中長期的には価格下支え要因となる可能性を指摘している。
テクニカル面では、7万7000ドルを明確に下回ったことで次のサポートとして7万ドル(約1113万円)、さらには6万5000ドル(約1033万円)が意識されている。ただし先物市場ではロングポジションの強制清算(ロスカット)が続いており、需給が整理されれば反発の余地も出てくるとみる向きもある。今後の焦点は中東情勢の推移と、米国の経済指標・金融政策動向となりそうだ。
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