現在、ビットコイン（BTC）の市場では、歴史的な水準を示すテクニカル指標が点灯している。日足のRSI（相対力指数）が15.5前後まで低下しており、これは2020年3月の「コロナ・ショック」以来の極端な売られすぎサインである。市場では、今後数週間で7万ドル（約1,120万円）に向けた反発局面に入る可能性が期待されている。
AI株がバブル的に上昇する中で、仮想通貨の王・ビットコインは苦戦を強いられている。AI関連、半導体関連株も相次ぎ調整局面を迎えているが、ビットコインは昨年の半減期以降上昇トレンドを取り戻せない。
「売られすぎ」が示唆する反転の兆し
RSIは通常30を下回ると「売られすぎ」と判断されるが、現在の15.5という数値はその半分を下回る深刻な水準である。過去のデータは、こうした局面が買いの好機であったことを示唆している。2020年のコロナ暴落時にRSIが15.56前後まで低下した後、FRBの緊急政策なども追い風となり、ビットコインは約50％反発した事例がある。また、2026年2月にもRSIが15.86まで低下した際、6万ドルのサポートラインを維持した後に約30％回復し、8万2,850ドル近辺まで上昇した実績がある。今回もビットコインは6万ドルの防衛線を死守しており、この水準を維持できれば、今後数週間で20日指数平滑移動平均線（20日EMA）が位置する7万650ドル（約1,130万円）付近まで回復する可能性が高まると分析されている。一方で、6万ドルを明確に割り込んだ場合には、5万ドル台半ば（約880万円）まで下落余地が広がるリスクも残されている。
投げ売りの裏にある「総悲観」
市場のセンチメントが極限まで悪化していることは、オンチェーンデータからも裏付けられている。暗号資産アナリストのスコット・メルカー氏によれば、短期保有者の実現損益比率が過去最低を更新しており、新規参入組による損失を確定させる「投げ売り」が進行している。また、長期保有者が保有する約530万BTCが含み損状態にあり、これはFTX破綻後やコロナ暴落時に匹敵する過去最大級のストレス水準である。メルカー氏は、市場心理が「5月の陶酔」から「6月の絶望」へと急激に振り切れたことを指摘している。過去の相場サイクルにおいて、こうした「総悲観」の局面は、しばしば価格反転の入口となってきた。現在、市場は最悪に近い心理状態にあるが、暗号資産市場の歴史においては、そうした瞬間こそが次の上昇トレンドに向けた起点となることが多い。
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